ジョブディスクリプションの変更で文句を言われたら…

職務内容

販売会社Ａ社では業績の向上に伴い、新しいスタッフも増え、社員数は３年で約２倍にまでなった。それに伴い、各スタッフの職務内容を再検討した。その結果、多数のスタッフの職務内容が見直された。

しかし、これを受け取ったスタッフの一部は「自分はこの仕事には興味がない、自分が受け取っている職務内容指示書の内容と違う」などの不平が続出し、混乱につながることとなる。

このようなケースによって社員の“職務内容”を見直す場合は、最初に社員に見直しの主旨を伝え、各社員に｢職務分析表（ジョブアナリシス）｣の質問書を配布すべきである。

そうした作業を通じて、見直しに対する社員の理解も深まるし、新しいジョブディスクリプションへのスムーズな移行も可能になる。また、外部の会社に職務分析そのものを依頼する場合も、事前に社員に主旨説明などを行うべきである。

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