人材育成に関する相談課
人事考課のトレーニングの必要性を悟った人事責任者
日系製造業Ｍ社では、社員の人事考課を新たに年度末に社員一同、一斉に行うことにした。Ｍ社ではこれまで人事考課は各社員のアニバーサリーデー（入社月日）に行っていたが、一斉の方が効率が良いと判断したためである。
初めに各従業員が自らの考課を行い、結果を上司へ提出。その後、直接の上司による考課と採点が行われる。
上司による考課、採点が終わった後は、両者間での「考課に対してのミーティング」が持たれるのだが、その前に人事部の責任者が一応目を通すことになっている。
ほとんどの部署から人事責任者へ考課表が送られてきた。それに目を通した人事責任者はすぐに頭を抱えてしまった。
というのが部署ごと、また採点者によって考課、採点法がまったくバラバラだったのである。人事責任者は即刻マネージャー会議を招集し、考課のやり直しと考課方法、基準について説明することにした。
アメリカでの人事考課は直属の上司が部下の評価を行うのが基本になる。そこでは、すべてに「公平」が絶対基準となる。
つまり、評価を行う上司も自分の好き嫌いといった主観的要素は排除し、優秀な人材には優秀、努力が必要な人材には何をどう向上するべきかをいかに明確にまとめるかが大切になる。
人事考課は会社と社員をつなぐ最も大きな要素なので、管理職へのトレーニングと採点方法の確立が何より重要になる。
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