日本からの駐在社員のみを対象にトレーニングをしてもよいか？

人材育成

結論から言うと、「こうしたトレーニングはいっこうに構わない」。

トレーニングの機会を均等にしないのは問題（差別、不平等）だと考えることもできるが、その推察は間違いである。なぜなら、職務上、駐在員がアメリカで働くために必要だからだ。

むしろ、部下の指導法、コミュニケーションの向上、またEEO、ハラスメントに関連する事項など、日本から派遣されて現地の事情を把握できていない社員にトレーニングすることは、ぜひ実践してもらいたいことである。

しかし付け加えるならば、逆に、現地従業員が望むまたは必要と思われるレーニングがあれば、それらもまた行うことだ。たとえば、アメリカ人社員が日本へ派遣される場合、同様のトレーニングを実施することが必要である。公平で一貫性をもって全社員にしっかりと対応、実行されていれば問題とならない。

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